乾パンや缶詰など保存性第一で、「食べづらい、味気ない」イメージが強い災害非常食が多様化している。東日本大震災や熊本地震などでの被災地支援を契機に、大手外食チェーンが参入し始め、長期保存と味を両立させた商品がそろい始めた。食品ロスを減らし、一般家庭での食料備蓄を促す新たなサービスも登場し、裾野が広がりつつある。（仁木翔大）
牛丼チェーン「吉野家」を展開する吉野家ホールディングスは２０１６年の熊本地震での炊き出し支援をきっかけに、缶入り牛丼の開発を始めた。米は玄米を使い、牛脂が分離して固まらないよう工夫を凝らし、常温でも食べられるようにした。「食事で避難生活の苦労を和らげたい」（広報）と商品化し、１９年に売り出した缶詰は３年間保存でき、１缶（１６０グラム）が税込み８００円前後。店頭の並盛り（約３４０グラム、３８７円）の半分以下の量で値段は倍以上だが、今年２月末までに約１００万缶販売するヒットになった。小売店で手にした大阪市の男子大学生は「食べ慣れた店の定番メニューなら、避難生活でも元気が出そう」と話す。
雑貨店「東急ハンズ梅田店」（大阪市北区）の防災用品コーナーには８日、ビスケットやレトルト食品に加え、さばのカレーの缶詰など、１００種類を超える非常食が並んでいた。会社員の男性（６７）は「種類が多く驚いた。非常時でも普段とあまり変わらない食事が食べられそうで安心できる」と話した。
家庭で備蓄した非常食は賞味期限切れになることも多く、食品ロスを防ぐため日常生活で食べた分だけを補充する「ローリングストック」の考え方を取り入れたサービスも増えている。
１９年に日清食品が始めた非常食の定期宅配は、カップヌードルや即席麺など９食分やカセットコンロ、水のセットで、３か月ごとに２０００円の追加費用で中身の食品だけが届く。申込件数は、開始当初から約４倍に増えた。
矢野経済研究所によると、防災食品の市場規模は１９年度に２４０億円と４年前の１・６倍に拡大したが、備蓄は国や自治体、企業が中心だ。損保ジャパンの昨年１２月の調査では「災害の備えをしていない」と答えた家庭が、約４割に上る。
日清食品の担当者は「家庭の防災意識は高まっており、普段の食事としてもおいしく食べられるものを開発していくことで、備蓄を後押ししたい」と話す。
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March 08, 2021 at 01:00PM
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